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PBP法(Pay Back Period：回収期間法)は、投資から生み出されたキャッシュフローで投資額を回収できるまでの期間を求め、その期間の長短で投資の有利・不利を比較する方法です。回収できる期間が短いほど良い投資と判断されます。

PBP法では将来のキャッシュフローを現在価値に割り戻すことはせず、単純に得られるキャッシュフローが投資額に達するまでの年数を求めます。時間的価値を考慮するように改善した回収期間法もあり、割引回収期間法（DPP：Discounted Payback Period）と呼ばれます。

• PBP法は名目額を積み上げて回収期間を見るため、キャッシュフローの時間的価値は考慮しません。計算が単純なのでざっくり評価したい場面には有効ですが、回収の遅い案件が過大評価されるリスクがあります。
• PBP法は投資金額を回収するまでの期間にしか注目せず、回収後の追加キャッシュフローは評価に含めません。回収までの早さだけで判定されるため、長く利益を生む案件が過小評価されるリスクがあります。
• 正しい。PBP法は累積キャッシュフローが投資金額に達するまでの期間を算出し、その長短で投資可否や優先順位を判断する手法です。
• 時間的価値を考慮しないPBP法では、割引率を使いません。外部からの資金調達に掛かる資本コストが考慮されない問題があります。